2020年11月27日金曜日
2015年10月14日水曜日
南シナ海・「赤い兵団」が無謀な戦闘を仕掛けることはあるのか。
「赤い兵団」が無謀な戦闘を仕掛けることはあるのか。
【南シナ海問題】米、艦艇派遣ためらわず 中国主張「領海」海域に 国防長官が豪との協議で「強い懸念」 http://ow.ly/Tn6YN #mustread #feedlyR 【南シナ海問題】米、艦艇派遣ためらわず 中国主張「領海」海域に 国防長官が豪との協議で「強い懸念」 http://ow.ly/Tn6YN#mustread #feedlyR 「赤い兵団」が無謀な戦闘を仕掛けることはあるのか。事態は風雲急を告げています。
南シナ海の南沙（英語名スプラトリー）諸島周辺の領有権をめぐり、米中両国間で緊張が走っている。軍事力を背景に覇権拡大を進める習近平国家主席率いる中国を牽制するべく、米国のオバマ政権が同海域への米軍派遣を示唆したが、中国側は対抗措置も辞さない構えで偶発的な軍事衝突も排除できない状況だ。米中両軍が南海の洋上で激突する事態は起こるのか。起こった場合、どのような状況に直面するのか。専門家は「万一、開戦となっても１週間で米軍が圧勝する」と分析する。
軍事・ミリタリー情報からの転載です。
この記事の根拠になったのが、１２日の米紙ウォールストリート・ジャーナル（電子版）の報道です。カーター米国防長官が、中国がつくった南沙諸島周辺の人工島近くに米海軍の哨戒機や艦艇の派遣を検討するよう米国防総省に求めたことを報じた。
今月初旬、米国防総省は中国が南沙諸島でこれまでに計約８平方キロを埋め立てたとの推計を明らかにした。同時に「大規模な埋め立ては、平和と安定という地域の願望と一致しない」と批判。
だが、中国も即座に「領土や海上権益を守るための行動は正当かつ合法的であり、誰かがとやかく言うべきではない」と応酬していた。
その中国は、
「（アジア）域外の国家が南シナ海（の問題）に介入し、中国に対して頻繁に近距離からの偵察行為を繰り返している」 中国が２６日、２年ぶりに発表した国防白書「中国の軍事戦略」。この中で中国国防省と人民解放軍は、南シナ海での海洋権益をめぐり、米国に強い警戒感を示した。
さらに白書は「海上での軍事衝突に備える」との方針も表明した。中国国防省が正式に海上での軍事衝突に言及するのは初めてで、国際社会に衝撃が走った。両国の火種となっているのは、中国が南シナ海の南沙諸島で進める岩礁の埋め立て問題だ。領有権を訴えるフィリピンなどを無視する格好で、大規模な建造物を構築するなど実効支配を強化している。
この報道を裏付ける形で、米国防総省のウォーレン報道部長は２１日、南シナ海での航行の自由を確保するため、中国が人工島の「領海」と主張する１２カイリ（約２２キロ）内に米軍の航空機や艦船を侵入させるのが「次の段階」となると明言した。実施時期については「全く決まっていない」と強調したが、仮に米側が強攻策に踏み切れば、中国側は対抗措置も辞さない構えのため、偶発的な軍事衝突も現実味を帯びてくる。
＞早ければ、早いほど効果がある。 ハリボテの支那軍で、米国に対抗できるか？ 答えは「No.だ」。
kazanは、過去に、外交評論家の佐藤優氏が、ラジオ番組で、西側諸国と日本、その他の主要国が束になって、米国を敵として攻撃しても、本土に上陸は不可能と言ってたことを記憶してます。
軍事ジャーナリストの世良光弘氏は指摘します。
「米軍のＰ８哨戒機が中国が主張する『領海』１２カイリ以内に侵入した場合、中国軍が人工島に設置した地対空ミサイルでレーダー照射する可能性がある。挑発がエスカレートして、哨戒機が撃墜されるような事態になれば、一気に開戦へとなだれ込む」人工島の周囲には、すでに複数の米潜水艦が配備されているとみられ、中国側の攻撃を確認すれば、米軍も攻撃態勢に入るという。 「有事となれば、横須賀基地（神奈川）に常駐する第７艦隊が即応部隊として派遣される。空母ジョージ・ワシントンは現在、米国本土の基地に帰還中のため、イージス艦が主体となった水上艦艇部隊が現場に急行する。潜水艦やイージス艦が人工島の中国軍拠点に巡航ミサイルによる攻撃を仕掛けるだろう」（世良氏）
赤い艦隊と航空兵力は、本当に攻撃してくるのか？
おりしも、 数日前から、ネット上では、この数週間以内に国際的で地球規模の軍事衝突の可能性を予測する情報が流れました。
その情報では、中東と南シナ海、それにウクライナがリストアップされております。
その、南シナ海で衝突が起きれば、まとめブログ「軍事ミリタリー・速報」から転載します。
グアムや沖縄・嘉手納の米軍基地からＢ２ステルス爆撃機、Ｂ５２爆撃機も出撃し、人工島の拠点や海上の中国軍部隊に波状攻撃を加える。迎え撃つ中国軍は、広東省湛江から、南沙諸島を含む台湾海峡の西南海域の防衛を担う南海艦隊が出撃。浙江省寧波から東海艦隊も派遣され、米国の水上艦艇部隊と対峙（たいじ）することになる。
前段の世良氏は次の通り続けています。
「ただ、中国軍の艦隊は南シナ海一帯に展開する米潜水艦の魚雷の餌食になる可能性が高い。中国軍が潜水艦部隊で応戦しようにも、米軍との間では、兵器の性能や練度に圧倒的な差があり歯が立たない。今の両軍の力の差を考えれば、戦闘は１週間で米軍の圧勝に終わるだろう」
出典：軍事・ミリタリー情報
http://blog.livedoor.jp/corez18c24-mili777/archives/44220036.html
2015年9月14日月曜日
シナ海：「中国の南シナ海領有権主張は国際法に合致しない」・米報告書
■ 何を、今頃寝ぼけたアクションを。それだから中国の覇権を拒否する周辺国は自らの領海権益と自国の安全保障及び生存権のため、軍拡に走りざるを得ない状況に直面している。
米国・オバマ政権が既に6年を経過して、述べられるラッセル国務次官補の文書による報告書、 以下引用（産経ニュース・全文のリンクは記事欄後末のリンクで）
中国による南シナ海の領有権主張の根拠とされる「九段線」について、米国務省は９日までに、「国際海洋法に合致しない」と反論する報告書を作成した。ラッセル国務次官補（東アジア・太平洋担当）が２月の議会証言で同様の認識を示していたが、文書で根拠を挙げて中国の主張の曖昧さを指摘したことが公になるのは初めて。
なんとも頼りない、オバマアメリカ現政権の世界秩序への無責任と対応の空虚さが伝わてくる内容です。
現安倍晋三政権が、アメリカの影響力の後退を先に読み取り、集団自衛権の行使を可能ならしめる第一歩としての閣議決定は、戦後長く続いた安全保障に関する日本人の不感症を覚醒する効果と、独立国として定められた国家の権利を明確にする当を得たものでした。
・ とかく、現在の若い青年層や、現在の学童や生徒、学生が成人に達した時点で、徴兵される、いわゆる国民皆兵制度が再現する。
・日本国が花々しく周辺国と戦火を交え、あたかも支那で会戦をするがごときの反論理由が繰り返されている。
上のような稚拙な情緒論を展開するリバラル系のマスコミや、野党勢力の陳腐な国際間感覚と国家安全保障感覚には心底辟易させらます。
そして、2014年2月のアメリカの議会証言を裏打ちする文書が最近出されたことに、現オバマ政権の安全保障感覚に失望するものです。
日英、安全保障協力を強化 2プラス2
英国秘密情報部（国内）防諜のMI5 Sir Jonathan Evans
「懐かしき、古きよ良き時代の日英同盟の。。」と思われた方も多いのではと思います。 単純浅慮のkazanはこの見出しだけで、日本皇室と英国王室の伝統を連想し、さては「日英同盟」復活かと思い、喜ばしく思ったのですが、答えは反対でした。
ニュースは1月22日ロンドン現地日時、ロンドンで初めての外務、防衛閣僚会合（2プラス2）が開かれましたとYomiuriOnlineが報じた件です。
引用します。会合では、自衛隊と英軍が災害などの際に、燃料や物資を互いに融通しあう物品役務相互提供協定（ＡＣＳＡ）の早期締結に向けた協議を加速し、人道目的や災害救援の共同訓練を実施していくことで一致した。すでに日英で合意している化学防護服、ミサイル部品の共同研究を進めていく方針も確認した。両国の国家安全保障局間の連携を強化し、サイバー分野での協力を深めていくことでも合意した。
ところが、女王陛下の英国自体の安全保障・セキュリティが今や、支那の影響下にあるとのことです。 そしてキャメロン首相もこうした状況を排除する気配が全く無いとのことが、国際政治学者の藤井厳喜氏の発信で明らかになりました。
ジェームス・ボンドは不滅では無かったのです。
ネットで検索すると、2年前・2013年10月に【英国と支那が原子力発電で関係強化】がヒットしました。
こともあろう、原発がです。 思えば、ダライラマ猊下のことでチベット寄りの発言をキャメロン首相がして、中国に一蹴、恫喝もされ、以後「チベットの民主化」の発言は、一切聞かれなくなりました。 そして昨年の6月に国家元首でもない李克強首相がエリザベス女王との面会を強要し、英国側が抵抗したものの、あっさり実現しました。
この時のことで、支那機から李克強氏が機内から降りて歩いた時の、屋内へのアプローチに敷かれた赤イカーペットの長さが少々短い事に不満を言ったことが、新聞ニュースに載っていました。
藤井厳喜氏は、 「沈没する英国」と両断してます。
2007年英国秘密情報部（国内）防諜のMI5、責任者であるSir Jonathan Evans氏 は、英国の会計事務所と金融機関の300のCEOに支那国家組織が関与したサイバースペースのスパイが大手銀行と政府のコンピュータがターゲットになっていることのアドバイス書面を通知したにもかかわらず、何らの対策の進展を見ず、2012年のロンドン五輪では、通信、交通インフラにマルウエア（スパイソフト）が組み込まれた、支那製の安価な部品があらゆる所に使用されて、情報が垂れ流し状態になった。
氏によれば、支那は米国への対応の一環として、この数年で英国の情報管理をすべて掌握したとの解説です。
マルウエアはす少なからず、管理人のkazanは、昨年幾度も泣かされた被害者の一人です。今でこそシステムはOSの再インストール複数回行い、HDを交換し、完全に無傷の環境を得ることができました。
マルウエアに侵されているかどうかの判断に関して、現在はセミプロ級のスキル蓄積できましたで。 そして全て、支那が絡んでいた事実をお伝えしたい。
戻ります、 安い部品にプレインストールされたマルウエアの事実は、2012年、「アメリカ下院議会情報t区別委員会は、中国通信機器大手の華為技術（Huawei）と中興通訊（ZTE）について、米下院情報委員会が「米国の安全保障にリスクをもたらしている」として、政府において両社の製品の利用を排除すべきと言う報告を発表したことで明らかになり、1012年11月、米国立ロスアラモス研究所のコンピューターが、報告が示す、マルウエアが発見され、その後インドの国営通信企業でも発見されています。
英国のエネルギーと通信インフラを手中にしたのは、1840年アヘン戦争敗北の支那による英国への復讐は170年、約二世紀の時空を超えて実現したのでしょう。
そのような環境下の英国と今、日英、安全保障協力を強化 2プラス2を行うということは、両手を揚げて歓迎するよりも、日本リスクが増大することになうように思われます。 また昨年来よりオーストラリア海軍は海自のそうりゅ型潜水艦の導入が計画されています。 英国女王を国家元首とするオーストラリアの安全保障は、大英帝国の安全保障のプログラムに当然組み込まれていることは常識です。
こうした背景で、 世界最強と言われる対潜哨戒機P-1 や 通常エネルギーで運航する最強のそうりゅう型潜水艦技術が英国経由で支那へ流出するリスクは大変大きいものと思えます。 支那は現代で史上最強の泥棒国家、窃盗国家です。 米国が誇るステルス型戦闘機F-35 が支那の開発するステルス戦闘機「殲31」の形状と瓜二つのパクリであることは、今や世界の常識です。
F35
殲31(J-31)
支那は、現代史の運動エネルギーと逆行する、200年前の歴史のベクトルを世界で行使しようとしています。
その最終目標にあるものは、大陸国家がユーラシア大陸の東半分と、西太平洋の覇権を確立しようとする冒険主義的な覇権行動です。 太平洋戦争末期、帝国陸軍を予備役になた石原莞爾陸軍中将著・【最終戦争論】は日本国を支那に置き換えて実現する可能性を排除できないようです。
その為の米国の動きを牽制するのには、支那が英国を手中で管理し得ることに、 アヘン戦争の復讐以上の価値を見出したようです。
華為技術（Huawei）と中興通訊（ZTE） http://security.slashdot.jp/story/12/10/09/119200/
佐渡、新潟、関越ルートで首都圏が見えてくる、C国の謀略と野望
■佐渡市（新潟県）の道の駅が【1円】で新潟国際芸術学院が買い取りました。学院の理事長は東富有 氏で、日本に帰化した、大連出身の中国人。
■この売却が決まるとシナ外務大臣で駐日公使でもあった唐家センがすぐにやって来て佐渡ヶ島を視察しました。
■東富有 氏は佐渡にシナ留学生3000人を計画していると発言
■安全保障感覚の少ない佐渡市長、3,000人の留学生の声で舞い上がり、この三年間で1500万円の補助金を支出。
かって新潟市では、5000坪の中国領事館建設用の敷地購入を進めていましたが、2011年12月、新潟市議会はこれを阻止しました。
3、000人の留学生が佐渡に住んでくれということで、島ぐるみで歓迎、 1円で売却、1500万円の補助金まで出すほどまでに、フィバーするくらい過疎化が進行する佐渡に、建設される芸術学院のため、超大物政府高官が視察する不自然感を払拭できません
中国は新潟に大変執着です。
当初予定のしていた領事j館の5000坪の広さ、領事館業務をするには、あまりにも不自然な広さです。 もちろん、計画が実行されておれば、そこは日本の法律が適用されない治外法権です。
従来の在日中国公館が、その外交官特権を利用し、せっせと小火器（小型の武器）を運び入れ数年かけて量的にまとまったものを新潟の領事館に保管するシナリオも否定できません。
朝鮮半島、北朝鮮領【羅津】港は、すでに中国が軍港として10年の租借がごういされ、大型艦船の埠頭整備が着々と進められております。
すでにfacebookページ【中国の矛盾と嘘と恫喝を記録する】では、この情報が投稿されて、詳細が紹介されています。
【中国瀋陽軍区】→北朝鮮【羅津】→【佐渡ヶ島】→新潟市→関越道→？
かって、北朝鮮への拉致事件もあった佐渡ヶ島、携帯可能な兵器を羅津から佐渡が島の西海岸に運び入れるくらいのことは、さほど難しくはありません。
全ての思惑や過程、想定、可能性が妙に一致することに、かえって疑惑を感じます。掲載の画像はfacebookに掲載された投稿文です。
参考までですが、 尖閣列島とその海域（南シナ海・宮古水道）では、大規模な武力衝突は起きません。理由は狭い海域では、大規模な軍艦船の展開は不可能ですし、制空、制海能力、対潜水艦戦術能力は海自、空自のほうが圧倒的に優位にあります。
したがって、 中国は沖縄では、 沖縄の独立云々をプロパガンダとして発信しても、前段の理由で、日清戦争の数時間の黄海海戦で全滅した【北洋艦隊】の二の舞いを避けるくらいは、学習しているはずです。
大変長文になってしまいましたが、 ありがとうございます。
中国が意識する「九つの出口」 産経紙より
産経新聞（2015.02.16）【野口裕之の軍事情勢】は『中国の野望をくじく日本と台湾』が掲載されました。その文中に地図が記載されています。
中国が外洋に出るための回廊、すなわち洋上通路（海路）は9個あることを指す地図です。
①日本海→宗谷／津軽海峡→太平洋
②東シナ海→大隅海峡→太平洋
③東シナ海→トカラ海峡→太平洋
④東シナ海→宮古水道→太平洋
⑤東シナ海→与那国西水道→太平洋
⑥東シナ海→台湾／バシー・バリンタン海峡
⑦南シナ海→シンガポール海峡→マラッカ海峡→インド洋
⑧南シナ海→スンダ海峡→インド洋
⑨南シナ海→ミンドロ海峡→マカッサル海峡→ロンボク海峡→インド洋
産経新聞（2015.02.16）【野口裕之の軍事情勢】は『中国の野望をくじく日本と台湾』が掲載されました。その文中に地図が記載されています。
従来より、「軍事」「地政学」で説明に用される地図ですが、その地図に海峡、海域名を入れてみます。
中国が外洋に出るための回廊、すなわち洋上通路（海路）は9個あることを指す地図です。
地政学上の現在の環境は以下の通りになります。
本来的に、大陸国家である支那（中国）は自国の領海から北太平洋、西太平洋、インド洋へ出るためには他国領海で、国際公路に指定されている海路を通過しなければならない宿命をもっています。
南シナ海から外洋へ出る国際公路の海域は、1991年の米国海軍がフィリピンルソン島西部のスービック基地を撤収後から、地政学的環境が大きく変化を来たし、その不安定な状態は支那（中国）対南シナ海海域国との軋轢を常態化させております。 結果、各海域の安全保障の担保の保全はかなり弱体化しております。
その顕著なルートである⑥バシー海峡、⑧スンダ海峡、⑨マカッサル・ロンボク海峡は現在、支那（中国）海軍の軍事的通行に関してもはかなり容易になっておりますが、今後、⑥を米海軍、台湾海軍、フィリピン海軍。 ⑧⑨インドネシア海軍とオーストラリア海軍が連携することで、地政学的な支那（海軍）の作戦上の封じ込めは可能になるでしょう。
最後に①②③④⑤の回廊は、現在日本国海自が制海権・制空権を確立していることは言うまでもありません。
参考記事：産経紙リンク 【野口裕之の軍事情勢】／『中国の野望をくじく日本と台湾』 http://www.sankei.com/world/news/150216/wor1502160008-n2.html
中国、尖閣近海に軍事拠点整備
従来より100Km 沖縄石垣市に近くなる。下がTwitter投稿情報yg#mg%cg
中国、尖閣近海に軍事拠点整備 レーダー設置、滑走路も…日米との有事想定 - 産経ニュース http://t.co/ogwTQNeJHY @Sankei_newsさんから 場所が中国のテリトリーながら、中国の航空兵力ほ飛行滞空能力が増すことになる。
— minamidake (@minamidake1) 2014, 12月 23
従来は4ooKmの距離があったが、四分の三、25% 近くなったことになる。
300Kmのイメージは、東京からだと名古屋の手前、仙台の手前、新潟の手前。 仮にここを主要空軍攻撃機の兵站とするには、単に滑走路だけあれば、事足りるとは考えられない。 しかし、攻撃が目標が尖閣、石垣、沖縄であれば、燃料消費ののメリットから滞空時間能力が増す事にななります。
あと一点は、沈まない母艦のような役割を排除できないです。
専門家 田母神俊雄氏・元航空幕寮長は、日中の航空兵力の違いについて、3013.01.17の記事で「訓練豊富自衛隊 中国軍との差は開いても縮まらず」と述べている。http://www.news-postseven.com/archives/20130117_165334.html
それでも、同上産経紙は以下を書いています。
中国軍が東シナ海の沖縄県・尖閣諸島から約３００キロ北西にある浙江省・南●（＝鹿の下に机のつくり）列島で、軍事拠点の整備に着手したことが２１日、分 かった。複数の中国筋が明らかにした。最新鋭のレーダーを既に設置、ヘリポートを整備中で、軍用機の滑走路建設計画も浮上している。
このことは、とりわけ空からのリスクが増えるという簡単な問題ではなく、日本の安全保養の担保に対するリスクが増えて事実を見逃すことはできません。
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